【あの時何が　熊本市民病院編⑥】受け入れ先もベッド不足　県外搬送へ

　昨年４月１６日午前５時すぎ。熊本市民病院（同市東区）のＮＩＣＵ（新生児集中治療室）に入院していた赤ちゃん４人を受け入れた熊本大病院（同市中央区）から、再び救急車が出発した。ハンドルを握るのは総合周産期母子センター講師の岩井正憲（５１）だ。

　２回目の受け入れは５人で、計９人。空きは８床しかなかったが、使っていない保育器が産科にあった。エレベーターが使えない中、助産師らが数人がかりで担いだ。

　午前８時ごろ、「もう１人お願いしたい」と依頼があった。計１０人。ついに熊大病院のベッドが不足する事態になった。今後、ＮＩＣＵへの入院が必要な赤ちゃんが生まれる可能性もあり、出生直後は長距離搬送が厳しいため、県内で治療できる環境の確保が必要だ。熊大病院も厳しい状況に追い込まれた。

　スタッフの疲労も深刻だった。家族と連絡もできないまま仕事を続ける医師、被災した家をそのままに駆けつけた看護師もいる。益城町出身の看護師はテレビが映す地元の状況に激しく動揺した。慎重な対応が必要な患者が増え、スタッフの精神的・肉体的負担は一気に重くなった。「緊急時に対応するためにも、スタッフの負担を減らしたい」。ＮＩＣＵの病棟医長、田仲健一（４１）は県外への２次搬送を決める。

　市民病院から赤ちゃん１１人を受け入れた福田病院（同市中央区）も、同じような状況だった。電子カルテが一時使えない状態となり、通常業務が滞る中、新たな患者の受け入れで緊張感が増していた。新生児科部長の高橋大二郎（４１）も県外搬送を考えていたが、悩んでいた。

　「親も被災していて、県外までなかなか会いにはいけないだろう。それでも出した方がいいのか」。考え抜き、そして決断した。「スタッフも被災している。ハードな生活をしながらハードな医療をすれば事故が起きかねない。事故は絶対に避けなければならない」

　県外搬送に向け、それぞれの病院が動き始めたころ、熊大病院に電話があった。「こちらで何かできることはありませんか」。大阪大病院を通じて、市民病院への協力依頼を受け、九州にあるＮＩＣＵの状況を調べていた久留米大病院准教授の岩田欧介（４８）からだった。

　どこの病院に空きがあるのか－。熊大側の要望を聞いて岩田は、九州各県のＮＩＣＵの空き状況や担当者の携帯電話番号、メールアドレスなどをまとめた表を作成。関係者が誰でも確認できるように、インターネット上に共有ボックスを開設。「迎えに行けるか」などの情報も追加した。熊大病院の田仲は表を見て、九大病院などに連絡し、引き受けが決まった。問題は搬送手段だった。（森本修代）＝文中敬称略