【あの時何が　被災地障害者センター編⑧】「ＳＯＳちらし」郵送、ニーズ掘り起こす

　「障害者支援のため、センターの存在を知らせることから始めよう」。２０１６年４月末、被災地障害者センターくまもとは避難所や病院、被災自治体の役所などで「ＳＯＳちらし」５千枚の配布を始めた。

　「障害のある方へ　支援のお知らせ」と題したＡ４判で、「ＳＯＳ」と赤字で大書して相談窓口の電話番号を表記。「お困り事があれば遠慮なく」と呼び掛けると、５月だけで約１００件の支援要請があった。当初受け付けた内容は物資提供や夜間介護、入浴介助など。その後は、破損家屋の復旧や散乱した家財の片付け、新たな住まい探しや引っ越しなどの助けを求める声が目立った。

　ところが６月に入ると、要請件数が一気に減少してしまう。障害者センター事務局長の東俊裕（６５）は、これを好転とは受け止めなかった。「避難所にさえ入れない障害者が多く、ちらしが手元に届いていないからだ。ＳＯＳを伝えられない障害者がいる」

　熊本市や益城町が５、６月に実施した戸別訪問でも、面談できたケースはそれぞれ６～５割程度。そもそも対象範囲が限定的で、熊本市の場合、障害者手帳の所持者約４万２千人のうち対象は約９千人だけだ。このうち面談できたのは５３００人余りに過ぎなかった。

　行政側も対応の不十分な現状は認識していた。障害者センターから対象拡大の提案を受け熊本市は７月、障害者手帳の所持者すべてにＳＯＳちらしの郵送を始めた。中には福祉サービスのサポート内容や相談窓口の案内も同封。点字版も取り入れ、市ホームページやフェイスブックで発信するなどして浸透を図った。

　ＳＯＳちらしの裏には、既に実績のある支援内容もできる限り紹介した。「昼間の障害児の見守り支援」「時間をかけた傾聴などの精神的支援」「壊れたブロック塀の撤去や運搬」「水回り、台所、風呂の配管割れの応急処置」「避難所から避難所への移動支援」…。事務局内に「書き込みすぎ」との意見もあったが、東はこだわった。「日頃から福祉とつながらず、孤立した障害者には何ごとも遠慮して人に頼めない人が多い。これくらい細かく書かないと、そんな人たちには伝わらない」

　郵送後、障害者センターの電話が一気に鳴りだした。多い日は１日７０件も依頼があり、その半数以上が新規のＳＯＳだった。ある障害者からは「私の人生でこんなに話を聞いてくれ、大切にしてもらえたことはなかった」といった感謝の気持ちが伝えられることもあった。

　ただ、反応はそれだけではなかった。「地震が起こったのは４月なのに何で今ごろ、ふざけるんじゃない！　障害があっても誰も助けてくれないし、安否の確認もしてくれなかった」。直接、そんな憤りの電話に応じた東は、心の中で「その通りだな」とつぶやいた。＝文中敬称略（小多崇）