【あの時何が　ＪＶＯＡＤ・火の国会議編①】“災害支援のプロ”全国から

　「熊本で震度７」－。２０１６年４月１４日夜、東京・ＪＲ東中野駅で災害情報メールを受けたＮＰＯ法人全国災害ボランティア支援団体ネットワーク（ＪＶＯＡＤ［ジェイボアード］、当時は準備会）の事務局長、明城［みょうじょう］徹也（４６）はその内容を即座にのみ込めなかった。「熊本だって？　間違いじゃないのか」

　福井県出身で米国留学後、国際ＮＧＯで紛争地支援にも関わった明城だが、熊本に縁があった。かつて勤務していた建設会社が請け負った総合病院の新築工事で１年間、熊本市で暮らし、「地震は少ない」との印象があった。

　すぐに仙台市にいたＪＶＯＡＤ代表理事（準備会代表）の栗田暢之［のぶゆき］（５２）に連絡を入れた。栗田は、阪神・淡路大震災で大学職員として学生ボランティアをコーディネートして以来、災害支援に長年かかわるエキスパート。阪神後に発足した「震災がつなぐ全国ネットワーク（震つな）」や、地元名古屋市に本部を置く認定ＮＰＯ法人「レスキューストックヤード（ＲＳＹ）」で代表を務めている。

　２人は東日本大震災で出会い、共有した「ある課題」を解決しようとＪＶＯＡＤ設立を進めていた。設立総会は２カ月後で骨格は整っていたが、常駐スタッフは明城だけだ。それでも「熊本に入ってくれ」。栗田は迷いなく明城に指示した。

　一方、栗田と長年行動を共にする震つな事務局長の松山文紀（４５）はその夜、都内にいた。災害支援は「虫の目、鳥の目が重要」と言う松山。被災者一人一人に寄り添うと同時に、俯瞰［ふかん］して情報を整理し、支援をつなぐ役割が欠かせない。そんな人材を育てようと、松山らは日本財団主催の第１期コーディネーター育成の事務局を務め、前日までに初研修を終えたばかりだった。

　東京で「情報を収集する立場」に徹しようと考えた松山の脳裏には、頼もしい面々の顔が浮かんでいた。第１期に先んじて前年、連携・調整の大切さを学び合った「０期メンバー」の１７人だ。いずれも、災害支援を全国各地で長く経験したつわもの。そんな“支援のプロ”たちの多くは、既に動きだしていた。

　災害ＮＧＯ結［ゆい］代表の前原土武［とむ］（３９）は１５年９月に起きた鬼怒川決壊の被災地・茨城県常総市で支援を続けていたが、前震後すぐにワゴン車を駆って西へ。１５日にはＲＳＹの常務理事・浦野愛（４１）や事務局次長・松永鎌矢［けんや］（２７）、一般社団法人ピースボート災害ボランティアセンター（東京都）の事務局長、上島安裕（３５）らも活動中の各地から続々、熊本に入った。

　明城にとっても旧知の仲間だ。１５日深夜に大津町のホテルで浦野、松永と合流し、打ち合わせを終えたのは１６日午前１時すぎ。空腹に気付いた明城は自室で、カップラーメンをやっと口にした。

　その時、手にしたカップから麺と汁が飛び出し宙を舞った。すべてを揺さぶる本震。局面が大きく変わる瞬間だった。

　東日本大震災で活動したボランティアは推計５５０万人。このうち個人ボランティアが１５０万人で、ＮＰＯなどを介したボランティアは４００万人に上る。それぞれ専門性を発揮した一方、栗田や明城らが感じた「ある課題」とは、「動きがばらばらで“空中戦”になってしまった。連携を欠き、支援の漏れ、むらが生じた」ことだった。

　この課題を熊本でどう乗り越えるか。設立前のＪＶＯＡＤは、いきなり真価を問われる局面に立たされた。＝文中敬称略

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　阪神大震災以降、災害時に力を発揮するボランティア。本格的な連携が図られた熊本地震は災害史上、新たな転換点になったとされる。ＪＶＯＡＤの活動と連携の舞台となった「火の国会議」を中心に、被災地に集まった「市民の力」を追う。（小多崇）