助産師ケアサービスで離職防げ　２大学発ベンチャー、６０社導入

　筑波大と千葉大の２大学発ベンチャーが、妊娠した社員やその家族を対象に、助産師が個別で日常生活や業務負荷のアドバイスをするサービスを開発した。妊娠後も仕事を継続する女性が増える中、専門家の適切な指導により企業と社員のミスマッチを減らし、離職率を下げる狙い。これまでに６０社以上が導入し、増加傾向にある。

　開発したのは２０２２年創業の「ママウェル」（つくば市）。妊婦は助産師との個別面談を週１回受けられるほか、心拍数や睡眠時間などを計測できる時計型の電子機器を無料でレンタルできる。収集したデータをママウェル独自のアルゴリズムで解析し、適切な業務量を企業に提言する。企業が費用を負担し、社員やその家族が無料で利用できる。

　ママウェルの関まりか代表は「妊娠した社員をどう支援して良いのか分からず、企業のサポート体制が不十分なことがある」と指摘する。日本能率協会総合研究所が２２年度に実施した調査によると、産前休業中に離職した正社員の２５・７％が「勤務先に育児との両立を支援する雰囲気がなかった」を理由としている。