【連鎖の衝撃　メディア編④】ライフライン情報　生活に直結「命つないだ」

　「みんな奪い合うように新聞を手に取った」

　熊本市南区の大学生、木下美央さん（２１）は４月１６日の本震直後、近くの田迎西小に避難した。体育館や教室に最大約２千人がひしめき、身動きすらとれない状況だった。

　１週間滞在した中で、真っ先に考えなければならなかったのは食料と水の確保だった。支援物資は限られ、当初は全員に行き渡らなかった。けれども、どこに行けば手に入るのかが分からない。有力な情報源の一つになったのが新聞だった。

　熊本日日新聞社は、４月１５日の朝刊から各地の避難所に新聞を無料で配布。７月２３日までに累計４５万４６４２部を配り、現在も続けている。

　紙面には前震の翌日から「生活関連情報」を集めて掲載。内容は避難所、食料や物資の配布場所、給水情報、営業中の店舗名や銭湯名などで、ピーク時の情報量は１ページ以上に膨らんだ。分かりやすいように一時は最終面に掲載した。

　木下さんは、この欄で営業中の店舗を確認し、宇土市の避難所にいる両親にも紙面を写真で転送した。「インターネット上でも多様な情報を得られたが、同時に不確かな情報も流れていた。信頼できるメディアの情報が命をつないでくれた」と振り返る。

　熊日はこうした紙面の一部を、ネットのホームページ「くまにちコム」でも公開。利用者は１週間で地震前の１６倍の約８０万人に上った。

　このほか会員制交流サイト（ＳＮＳ）のフェイスブックでも「熊日ライフライン速報」として情報提供。「○○で道路陥没」「水道水に濁り。飲まないで」などの緊急情報を流した。「患者のための食料や水が不足している」という医療機関からの訴えに対しては、フェイスブックを通じて広く協力を呼び掛けた。

　県内のテレビ各社も６月まで画面にＬ字形の「災害情報」の帯を設け、ライフラインや生活支援に関する情報を常時流した。

　各ラジオ局も特別編成で対応。熊本市の「熊本シティエフエム」は前震直後の４月１４日から同３０日まで、２４時間態勢の生放送で地震情報を伝えた。正確な情報を集めるために、スタッフはスーパーやコインランドリーなどを回って開店状況を確認。熊日の生活関連情報なども参考にした。リスナーからの相談に対し、別のリスナーの返事を紹介するなどして双方向のメディア機能も発揮。熊本市はその間、県内で初めて同ラジオを「臨時災害放送局」として活用した。

　益城町、甲佐町、御船町もそれぞれ臨時災害放送局を開設。現在も各役場から定期的に災害情報や生活支援情報を伝えている。（馬場正広、西國祥太）