夕方から温泉、空き時間に釣り　38歳「旅先で仕事」実践　環境変わり新鮮、生産性アップ

　昨年１１月下旬、錦江湾の先に桜島を望む鹿児島県指宿市の海辺。山の稜線［りょうせん］にあかね色が差す午前６時半、森田晃輝さん（３８）の１日が散歩で始まった。

　熊本市の自宅から遊びに来た長男（４）も一緒。「指宿滞在の２カ月で体重が８キロ落ちた。食生活にも気を使うようになり、健康そのもの」と笑った。
　ＩＴコンサルティング業を営み熊本市に事務所を構えるが、全社員１４人がテレワーク。自身は１０月から旅先で余暇を楽しみながら仕事をする３カ月間のワーケーションを実践している。

　きっかけは新型コロナウイルスだ。感染防止でテレワークが普及し、多くの企業がオフィスに対する意識を変え始めた。森田さんはワーケーションを切り口に企業のＩＴ化を支援する業務を見据え、可能性を探っている。

　２ＬＤＫの部屋を住居兼職場とし、午後５時には温泉へ。空き時間には海を眺めたり釣りをしたり。仕事の集中力は増し、生産性も断然上がったという。
　

　「環境が変わると毎日発見があり、新鮮で飽きない。ワーケーションはこれから絶対に当たり前になる」。森田さんは断言する。
　

　コロナの影響でテレワークの環境整備が進み、業種によってはどこででも働ける時代になった。土地に縛られず、さまざまな場所で過ごす「多拠点型」の生活様式を志向する人が増えつつある。内閣府が昨年６月に発表した調査では、テレワークの経験者は３４・６％に上り、そのうちの２４・６％は地方移住に関心を示している。

　多拠点に着目して２０１９年に登場したのが、会員になれば毎月定額（４万円～）で全国１００カ所以上の物件が住み放題となるサービス。多良木町と宇城市にも物件がある。

　運営する「ＡＤＤｒｅｓｓ（アドレス）」（東京）によるとコロナ禍の５～８月は、月別の新規会員数が流行前の２月に比べて５倍に増加。半数は会社員で、担当者は「コロナで脱東京のニーズが高まった上、どこでも働ける環境が整ったことが影響した」と話す。

　関達也さん（５０）は１９年からアドレスを活用して多拠点生活を実践。多良木町や東京、長野など多い月で５、６カ所に滞在する。宮崎市の自宅で暮らすのは月に２週間ほどだったが、「固定の住居を持つ意味がない」と自宅を引き払った。

　仕事はコンサルティング業で、ほぼリモート。「地域づくりに携わる若い人と出会い、地方の活気を感じた」と出張先に一定期間住むようになった。

　アドレスは、管理人の橋渡しで地元住民と交流の機会を持てる。「出会いと地域を知ることで『帰る場所』になる。観光ではできないこと」と関さん。全都道府県に住むことが目標だ。「働き方も暮らし方も土地に縛られない時代が来た。各地の魅力を体感し、多拠点生活を楽しみたい」（福井一基、深川杏樹）