ＨＰＶワクチン、月内接種検討を　積極勧奨控えで低迷

　子宮頸がんを予防するヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンの接種率が、２０００年度生まれ以降で大きく低迷していることが、１４日までに大阪大のチームの分析で分かった。定期接種の積極勧奨を差し控えた影響とみられる。接種機会を逃した１９９７～０７年度生まれの女性に対する救済措置の期限が来年３月末に迫っており、無料で打ち終えるには初回を今月中に打つ必要があるため、厚生労働省は接種検討を呼びかけている。

　子宮頸がんは子宮の出口近くにできるがんで、ウイルスの感染が主な原因。２０代から患者が増え始める。毎年約１万１千人の女性がかかり、約２９００人が死亡する。感染予防のワクチンが開発され、厚労省は１０年に公費助成を開始。１３年４月に小学６年～高校１年に相当する女子を対象に定期接種化した。しかし接種後に全身の痛みなどの訴えが相次ぎ、積極勧奨を一時中止。安全性と有効性が確認されたとして２２年４月に再開した。

　チームは接種人数のデータを集計し、２２年度までに１回でも接種した人の割合を年齢別に算出した。