被爆者と２世のゲノム解析　放影研、２４年度以降に開始

　日米共同で運営する放射線影響研究所（放影研）は、広島、長崎の被爆者とその子どもたち「被爆２世」のゲノム（全遺伝情報）解析の計画について、２０２４年度以降に約５００家族を対象に本格調査を始める方針だ。４月に広島、長崎両市で市民向けの公開シンポジウムを開き、調査への理解を図っていく。

　調査は原発事故などによる被ばくの次世代影響の解明にも応用できる可能性がある一方、被ばくを巡り新たな差別を招く恐れもある。被爆２世への健康被害はこれまで分かっておらず、当事者は期待と不安が交錯する。

　放影研によると、調査は１９８５年から定期的に血液などの提供を受けてきた約５００家族の約１５００人が対象。親の放射線被ばくが子どもの健康に与える影響を調べるのが目的で、ゲノム変異を解析し、今後、論文で研究成果を発表する。

　神谷研二理事長は「調査は社会にインパクトを与えるので、社会に理解していただいて進める必要がある」と強調。「必要な情報を発信し、意見を受けて最終的な調査時期を決める」と述べた。