日本高野連は８日、２００９年度以降の野球特待生の実態調査について、未回答の６府県を除く４１都道府県を集計した現時点で４３６校が同制度の採用を検討していることを明らかにした。うち０９年度から新たに実施するのは８９校。

　ただ、この中には募集要項ができていなかったり、制度が該当するかどうかを高野連に問い合わせている学校も含まれており、最終的に増減する可能性がある。高野連の田名部和裕参事は「あと１カ月はかけてしっかり精査しないといけない」と話した。

　日本高野連が昨年実施したスポーツ特待制度の実態調査では高知を除く４６都道府県の３７６校から申告があった。（共同）