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| 超音波で乳がん検診協力を 県総合保健センターが検証試験 |
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乳がん検診での超音波検査の有効性を検証する試験に、熊本県総合保健センター（熊本市）が二〇〇八年度に参加した。ところが四月の特定健診制度の導入と重なり、協力を得られたのは二人にとどまっている。
日本の乳がん検診は、エックス線を使ったマンモグラフィと視触診の併用が標準。ただマンモグラフィは、乳房が大きく乳腺密度の低い欧米の女性を念頭に開発された。乳房が小さい日本人女性は、特に四十歳代で乳がんの見落としが少なくないとされる。
半面、日本人の乳がん患者数は四十五歳をピークに四十歳代が最多。この年代では、超音波（エコー）検査の検出能力が高いとされているものの検証データがなく、超音波検査は公的な乳がん検診から外されている。
このため厚労省は〇七年度から四年間、東北大の大内憲明・腫瘍（しゅよう）外科教授を研究班長にして、全国の四十歳代の女性延べ約十二万人を対象に超音波検査の有効性を検証する。
政府の第三次対がん総合戦略研究事業の一つ。参加施設は〇七年度は宮城県対がん協会など十団体、〇八年度は久留米市医師会や熊本県総合保健センターなど十七団体。
同保健センターは乳がん検診受診者のうち、〇八年度中に満五十歳になる女性五百人に協力を求める。抽選で（１）マンモグラフィとエコーの併用（２）マンモグラフィ単独のどちらかを決め、一〇年度にも同じ検査をしてもらい、有効性を比較する。検査料はどちらでも千五百円。熊本県総合保健センター企画広報課（電）０９６（３６５）８８００。（南里秀之）
(熊本日日新聞2008年6月7日付夕刊)
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