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| 効能うたった健康食品に注意 県内で相談急増 |
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「病気が絶対、治ります」―。薬効などをうたった高額な健康食品を売り付けられたなど、県消費生活センターに寄せられる健康食品に関する相談が今年、急増している。健康不安を抱えた高齢者が狙い打ちにされており、同センターは「健康食品は効能をうたえない。健康に関してはまず、かかりつけの医師などに相談を」と、注意を呼び掛けている。
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| 県警が押収した薬効があるようにうたって販売された錠剤。健康不安を抱える高齢者に、いかにも効能があるように言って売り付けられていた＝１０月２５日、熊本東署 |
同センターによると、健康食品に関する相談は２００３(平成１５)年度１８５件、０４年度１９２件とほぼ横ばいだった。ところが、本年度は９月末までの上半期だけで１４６件と急激に増えている。
県南の無職女性(７６)の場合は、健康食品のサンプルが突然送り付けられ、後日、営業マンが訪問。「がんになりたくないでしょう。これを飲めば、がんが予防できる」などと言葉巧みに勧められ、健康食品１０箱を６０万円で購入するクレジット契約を結んだ。
脳こうそくを患った県北の無職女性(８０)も「飲み続ければ再発しない。絶対治る」などと言われ、２０万円の契約を結んでいた。
主な手口としては、営業マンが「最近、お体どうですか」と電話を掛け、足腰が悪いなどと言う高齢者に対して「“指導員”をすぐにやります」と答えた後、訪問。「―に効く」などと薬効を強調するほか、「飲み方を教えるから箱を開けて」と言って使用させ、そのまま売り付ける「誘導開封」など悪質なケースもある。
契約に応じた被害者の中には年金で支払っている高齢者もおり、子どもら親族や民生委員が、高額の契約に気づいて同センターに相談するケースが多いという。
医薬品を販売するには県の許可が必要で、薬事法は、医薬品以外で効能、効果があるようにうたって販売することを禁じている。県内でも、健康食品会社が無許可で、足腰の痛みに効くと言って錠剤を販売したとして、摘発されたばかりだ。
同センターの松岡俊秀所長は「健康に不安を抱えている上、判断能力に乏しい高齢者の被害が多い。家族など周りの人が注意して見守ってほしい」と訴えている。(福井一基)
(熊本日日新聞2005年10月31日付夕刊) |
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