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インフルエンザ大流行時の対策 非薬物的介入が死亡率減少に有効
 米ミシガン大医学史センターの研究グループが、20世紀最悪とされたスペイン風邪の大流行時に全米43都市で実行された非薬物的介入状況を詳しく調べ、その結果を米国医学会誌(JAMA)で発表した。

 非薬物的介入は1918年9月8日〜1919年2月22日の間、スペイン風邪の大流行を鎮静化させるため全米43都市で実行された。

 研究グループは、この介入を「学校閉鎖」、「集会取り止め」、「隔離と封鎖」の3つに分類。古文書の研究や、統計学的、疫学的な分析をした。主要評価項目は、週間超過死亡率、非薬物的介入開始から最初の週間超過死亡率のピークまでの時間、週間死亡率の最初のピーク、介入開始から終了まで24週の累積週間超過死亡率とした。

 24週間の43都市の肺炎とインフルエンザの超過死亡は11万5340人だった。各都市は3つの介入策のうち少なくとも1つを採用。「学校閉鎖」と「集会取り止め」が、34都市で実行された最も普通の組み合わせで、実行期間は平均4週間。週間超過死亡率の減少に重大に関係していた。

 非薬物的介入を早めに実行した都市は、ピーク死亡率を遅らせ、ピーク死亡率と総死亡率が低かった。介入期間を長くすることと、総死亡率の減少には統計学的に重要な関係があった。

 研究グループは「これらの発見は、非薬物的介入の早めの、持続的、重層的な実行と米国の1918年から1919年のインフルエンザ大流行時の死亡率減少との間の強い関連性を証明している」と結論付けている。

(熊本日日新聞2007年8月29日付夕刊メディカル)
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