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| 腰痛の診断・治療の新ガイドライン |
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米医学誌『アナルス・オブ・インターナル・メディスン』は、一般的な腰痛はＭＲＩ（磁気共鳴画像）やＣＴスキャナーなどの画像診断を日常的にすべきではないとする新ガイドラインを掲載した。開業医が初診時に患者情報を収集し解釈するための指導内容も盛り込んだ。米国内科学会と米国疼痛学会が共同作成した。
ガイドラインは、患者の腰痛を（１）全患者の８５％を占める非特異的な腰痛（２）脊柱狭窄（せきちゅうきょうさく）、座骨神経痛、脊椎（せきつい）圧迫骨折など脊柱疾患が原因と疑われる腰痛（３）がんなど特定疾患が原因と考えられる腰痛に分類。ＭＲＩやＣＴなどを使った検査は、重篤または進行性神経障害や感染症、がんなどが疑われる場合のみにすべきとした。
さらに急性と慢性の腰痛に関する薬物療法と非薬物療法を紹介。作成メンバーの専門医は「（掲載されている）ほぼすべての薬剤は効果は認められるものの、リスクも存在する。脊椎整復術やマッサージなどの非薬物療法があるが、第１選択治療に推奨できるほど効果が認められた療法はない」としている。
（熊本日日新聞2007年10月31日付夕刊メディカル）
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