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| コンタクト処方は専門医で 学会が呼び掛け 眼障害に適切対応 |
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国内のコンタクトレンズ使用者は推定で千五百万人以上。今や最も身近な医療機器の一つだが、不適切なレンズの選択や使用による眼障害も増えている。日本眼科学会と日本眼科医会は、背景に購入者の検査目的で販売店に併設された「コンタクトレンズ診療所」の存在があると指摘。「コンタクトに関する診療や処方は、学会認定の眼科専門医で受けてほしい」と呼び掛けている。
「眼科医全体が不正を働いているという誤解を国民に与えかねない」。学会関係者がこう心配するのは、最近、メディアに度々取り上げられるコンタクトレンズ診療所による診療報酬の不正請求問題だ。同診療所は多くの場合、コンタクト販売会社が実質的な経営主体で、常勤医師がいなかったり、眼科以外の医師が管理者だったりするケースが多いという。
「販売店が安売り広告で客を集め、半ば強制的に隣接する診療所で検査して処方せんをもらわせる。検査を無資格のスタッフに任せている診療所もある。診療が適切であるはずもなく、眼障害が起きても対応できない。その上、莫大（ばくだい）な診療報酬を請求する」と、眼科医会の植田喜一常任理事は問題点を指摘する。
日本コンタクトレンズ協議会の調査では、コンタクトの処方場所は一般眼科診療所７５％に対し、量販店隣接の診療所が１４％、眼鏡店内の診療所が６％。一方、眼障害報告例ではそれぞれ４８％、２６％、１６％で、量販店隣接や眼鏡店内の診療所の占める割合が高くなる。
「処方や定期検査、眼障害の治療には、目の解剖や生理についての知識に加え、レンズやケア用品の知識も必要。単なる医師ではなく、研修を十分に積んだ眼科専門医が診療すべきだ」と植田さんは話している。
（熊本日日新聞2008年2月16日付朝刊）
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